老後資金はいくら必要?夫婦で考えるお金の準備術

お金のこと
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アラサーの誰もが感じる老後資金への危機感はどこから来るのでしょうか。

その危機感は、年金支給年齢の繰り上げや終身雇用の保証がないことなどからくる、老後に対する漠然とした不安感からきているのではないでしょうか。

現状を把握しましょう

漠然とした不安感を払拭するために、まずは現状を把握し、老後に必要なお金をイメージしてみましょう。見える化することで、具体的にどの程度のお金が不足しているのかが明確になり、対策も立てやすくなります。

老後資金の準備には2,000万円必要と言われていますが、これは人それぞれの事情によるものです。旅行などの趣味を楽しんだり、ゆとりある老後生活を送るためには、さらに資金が必要になります。

資金の見える化

現在の資産を把握するためには、まず将来のライフプランを作成する必要があります。

そうすることで、人生で実現したいことに合わせて、資産や収入を当てはめていくことができます。

そして、年ごとの資産の変化をシミュレーションすることで、老後にどのような影響を与えるかを確認することができます。

下記の手順を参考に、必要な資金を見える化してみましょう。

・現在の資産の把握

5年単位での人生設計を作成

・人生設計に合わせて、現在の資産や収入と支出を照らし合わせる

老後資産をシュミレーション

まずは、現在の資産の把握を行い、次に将来に向けての人生設計を立てます。

次の点に注意して人生設計表を作成しましょう。

・結婚や出産、子供の教育など

・マイホーム購入や住宅ローン

・転職、退職

・趣味、生きがいなど

作成した人生設計に収入と支出を当てはめ、予測手残りを出しましょう。

定年までの手残りを合計するといくらになりましたか?

退職金を満足に支給する企業も減ってきています。そのことを踏まえて、定年までに2,000万円の資金を貯めることができる人はそう多くはないでしょう。

対策について

そもそも、老後資金2000万円が話題になったのは、定年退職後(老後)に年金だけで生活するのが困難だからなのです。

国が調査した報告書によると、夫婦2人の高齢者の無職世帯では、平均的な収入が約21万円、支出が26.5万円と言われています。(参考:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書)

このことから、毎月5.5万円の赤字が見込まれます。

ひいては老後30年間で1,980万円の赤字になります。

老後に2000万円が必要というのは、このような計算式から算出されています。

アラサーに捧ぐお金の勉強術

アラサーの皆様は、いまの自分が人生の分岐点に差し掛かっている様に感じている人も多いのではないでしょうか?

結婚しようか?まだまだキャリアを磨こうか?はたまた、家事や育児に忙しいママやパパもいるでしょう。

机に座って勉強する時間を取れる方は少ないでしょう。

お金の知識がゼロだった私が、お金の勉強ができるWebサイトをご紹介します。

まずは、お金の知識を学ぶという点では、ひとつめの「金融庁の公式サイト」だけでも大丈夫です。

おすすめの資産運用

リスクの低減

資産運用におけるリスク低減の方法は、大きく分けて資産の分散」「時間の分散」「長期投資の3つがあります。

資産分散

1つの資産だけでなく、さまざまな種類の資産に投資することです。

これにより、ある資産種類の損失と別の資産種類の利益をバランスよく配分することができます。

時間分散

時間分散とは、一度に投資するのではなく、一定期間に渡って投資することです。

これは、市場の変動を平準化するのに役立ちます。

長期投資

長期投資とは、ある資産を長期間保有することです。

これは、短期的な市場の変動を乗り切るのに役立ちます。

近年の金融の動きを見てわかる様に、短期間でみると収益のブレ幅が大きくなることがあります。

しかし、長期間で見ると収益のブレ幅が小さくなり、安定運用する事ができるのです。 

おすすめの投資先

老後のための資産運用は、一般的にリスクが低く、安定しているものを選びましょう。

また、運用期間が長ければ長いほどリスクは低減してするという投資観念のもと、長期投資の観点で取り組む必要があります。

分散投資の方法としては、国内の株式と債券、そして海外の株式と債券の4つの資産に資金を投入するのがベストです。これを “バランス投資 “といいます。

一方で、株式の割合を増やすという選択肢もあります。これを “積極運用 “といいます。

反対に、債券の比率を増やすこともでき、これを “安定運用と呼びます。

投資初心者の方は、これらの投資戦略のうち、株式と債券にそれぞれ50%ずつ投資する “バランス運用がおすすめです。

これらをわかりやすく簡単にしてくれているのがNISAiDeCoです。

まずは、分散投資を念頭に、節税効果の高いNISAやiDeCoを活用し、余裕があれば投資信託を中心に追加投資することも検討してみてください。

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